公務員試験の論文対策はいつから?

はじめに

公務員試験では、基本的にはどの試験においても、論文試験があります。

自治体によっては、作文試験や論作文試験、教養論文試験とも呼んだりします。

 

この論文対策を後回しにしてしまう受験生が毎年数多くいます。

私が指導している大学では、強制的に書かせるようにしているのですが、独学の受験生の場合などには、どうしても後回しとなってしまいます。

大手予備校に通っている受験生であっても、予備校が全員を管理することはできないため、どうしても後回しにしてしまう生徒たちが出てきます。

もちろん、大学の授業やアルバイト、教養対策や専門科目対策などで忙しいという事情もよくわかります。

論文対策は、可能な限り早めにやるべき

しかしながら、私のこれまでの指導経験から、「論文対策は、可能な限り早めにやるべき」と断言できます。

「早めに」というのは、少なくとも試験本番の4~6ヶ月前を想定しています。

 

一人ひとりの能力は異なりますので、まずは、予備校の先生や大学の先生などに「論文を添削してもらう」ことが大切です。

第三者の目線で評価してもらい、自身の現時点での能力を理解しましょう。

 

実際に、試験と同じ時間で実際に論文を書いてみることで、自分にどれだけの能力が足りないかを認識できますし、他人からアドバイスをもらうことで、さらに自分の力を理解できます。

論文試験の配点が低ければ、対策は後回しでもいいのですが、公務員試験では大きなウエイトを占めるのが一般的です。

勉強時間が教養と専門に偏りすぎている

都庁でも特別区でも、配点比率は公表していませんが、教養試験と同等かそれ以上に配点比率が高いというのが、私の経験則での印象です。

受験生を見ていると、教養試験の勉強に使ってきた時間の5%も論文対策に充てていません。

 

圧倒的に勉強時間が教養試験対策に偏っているのです。

教養試験は客観的な点数となって成績が出るため、自分の成長がすぐに分かるという特徴があります。

 

やればやるほど点数も上がるのでモチベーションが高まってきます。

一方、論文作成能力は自身の成長が分かりにくいため、勉強へのモチベーションが非常に上がりにくいのです。

 

さらに、実際に論文を書くとなると、1時間以上のまとまった時間を拘束され、エネルギーも奪われます。
これらの理由から、どの受験生も論文対策は敬遠してしまうのです。

早めの対策が大きなアドバンテージに!

このように、論文対策を十分に行う受験生はごくわずかです。

だからこそ、早めに論文対策に注力している受験生は、試験本番で大きなアドバンテージを得ることになります。

 

論文が得意になると、教養試験での小さなミスなど一瞬で挽回できますし、試験本番での自信にもつながります。

この記事を呼んだ受験生は、早速、論文対策を進めていきましょう。

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